フリーランスとして仕事をしていく中で、名刺は大切な営業ツールのひとつです。名刺を作るうえで、何を記載するか迷っている方もいるのではないでしょうか。特に、フリーランスの方は住所なしの名刺でも良いか悩んでいるかもしれません。

 

ここではフリーランスの名刺に住所の記載が必要であるか、また自宅住所を載せたくないときにどのように対処すればよいかを解説します。

 

今回の記事を短く要約した動画はコチラ

   

フリーランスの名刺に記載する内容とは

 

 

名刺に記載すべき内容は決められておらず、記載する項目を自由に設定できます。基本的に名刺に載せる項目としては、以下のとおりです。

 

・氏名
・屋号
・肩書き（役職、職種）
・住所
・電話番号
・メールアドレス
・ホームページ
・SNSアカウント

 

名刺の記載内容に決まりはないものの、名前と肩書きは最低限記載しておかなければなりません。名刺を渡すことで、自身の名前や職業、仕事内容を相手に認識してもらうためです。屋号がある場合は、名刺に載せておくと良いでしょう。

 

住所や電話番号は、可能であれば記載します。記載することで信用度は高まりますが、自宅を事務所としている人は個人情報を載せることになるため、注意が必要です。

住所は必ず記載しなければならないわけではないので、住所を載せたくない方は後述する方法を参考にしてください。

 

取引先との連絡手段としてメールを使用することが多いため、メールアドレスは記載するようにしましょう。

仕事上のホームページやSNSアカウントを持っている場合は、URLやアカウント名を記載しておくと、取引先が実績を確認したうえで、仕事を依頼すべきかどうか判断しやすくなります。

 

もし名刺に載せる項目で余裕があれば、営業時間や料金表、キャッチフレーズなどを入れても良いでしょう。小売店や飲食店など、顧客が店舗に訪れる職業の場合は、店舗の地図も入れておくことをおすすめします。

 

名刺に住所を記載しないことのデメリット

 

 

住所は必ずしも名刺に載せなくても構いませんが、記載しないことによるデメリットもあります。

 

取引先からの書類や郵便物が届かない

住所が必要となるのは、書類などを郵送するときです。名刺に住所の記載がないと、取引先がどこに送ってよいか分からず困ってしまう場合があります。

郵送する必要がある書類としては、契約書や資料などが考えられます。ただし、近年はペーパーレス化が広がり、オンライン契約やメールやチャットアプリでの書類添付など、オンライン上で書類のやり取りを完結できる場合も少なくありません。

 

不信感を持たれる

住所を明らかにしないことで信頼度が下がるリスクもあります。会社員の名刺には、会社の住所が記載されています。そのため、住所を記載できないのは、何か良からぬ事情があるのではないかと考える人もいるからです。

居所がはっきりしていないことから信頼できないとして、会社によっては住所不明の人とは取引をしないケースもあるので注意が必要です。

名刺に自宅住所を記載することにもデメリットがある！

住所を記載しないことのデメリットがある一方で、記載することの危険性もあります。

名刺に記載した情報は、多くの人の目に触れます。名刺を受け取った人が、記載している個人情報をどのように扱うかは分かりません。住所を知った人が自宅まで来て嫌がらせをしたり、空き巣やストーカー行為をしたりする可能性もゼロではないのです。

 

自分だけではなく、子どもや配偶者など家族にも被害が及ぶ可能性もあります。そのため、女性のひとり暮らしや家族と一緒に住んでいる方は特に慎重になった方が良いでしょう。

名刺に自宅住所を記載したくない場合の対処法

 

ここでは、名刺に住所を記載したくない場合の4つの対処法を紹介します。ご自身に適した方法を選んでください。

住所を途中まで記載する

おおよそどの地域に住んでいるかだけでも明らかにするために、住所を途中まで記載する方法です。途中までであっても住所が記載されているために、相手に安心感を与えられます。

町名までを記載し、番地や部屋番号は載せないなど記載する情報を限定することで、自宅が特定されるリスクが減ります。

2種類の名刺を作る

住所ありと住所なしの2種類の名刺を作る方法もあります。取引内容や取引相手によって使い分けが可能になります。

初対面の人や今後顔を合わす機会がないと考えられる人、書類郵送などが不要な相手には、住所を記載していない名刺を渡します。

 

一方で、すでに信頼関係を築いている相手や郵送が必要な相手には、住所を記載している名刺を渡すようにします。

必要なときのみ教える

日常業務においては、住所を明らかにしなくても問題ない場合がほとんどです。郵送書類があるときや紙の契約書を用いた契約締結時に、あらためて住所を伝える方法もあります。

必要な際に個別に住所を教えるので、多くの人に個人情報が広まることを防げます。事務所が自宅であるため、記載することで生じるデメリットを考えて名刺に住所を記載していない旨を伝えれば、取引先にも納得してもらえるでしょう。

バーチャルオフィスを利用する

自宅住所を知られたくないものの、名刺に住所を記載したい場合は、バーチャルオフィスを利用するという手もあります。バーチャルオフィスとは仮想事務所のことで、空間として存在しない事務所の住所のみを借りることができます。

 

多くのバーチャルオフィスは郵便物の受け取りや転送サービスも提供しています。住所を登記にも利用できるため、これから法人化する可能性のある方も事務所用の住所を借りて名刺に記載できます。

 

バーチャルオフィスのKarigoなら、全国で50拠点以上展開しており、3つの料金プランからご利用いただけます。最もリーズナブルなプランでも荷物の受け取りや登記が可能です。

名刺に記載する住所についてお悩みの方は、ぜひKarigoのバーチャルオフィスをご検討ください。

 

まとめ

 

自宅を事務所として利用しているフリーランスの方は、名刺に住所を記載することで個人情報を多くの人に知られる危険性があります。しかし、住所を記載しないと、書類が送れない、信頼度が低くなるなどのデメリットもあります。

 

名刺に自宅住所を載せたくないときは、記載の仕方を工夫するほか、バーチャルオフィスを利用する手もあります。バーチャルオフィスであれば自宅の住所とは異なる住所を記載できるので安心です。