起業するに当たり、仕事は自宅または先方でできるとしても、やはり欲しくなるのがオフィスではないでしょうか。

かといって、オフィスを借りるほどの資金もなければ、オフィスの必要性もそんなに高くないという場合、活用できるのがバーチャルオフィスです。
名刺に連絡先として東京の一等地の住所を書くことができれば、先方の信頼度もアップするというもの。

そこで、バーチャルオフィスの活用方法とメリット・デメリットについてご紹介します。

バーチャルオフィスとは？

バーチャルオフィスとは、起業に当たって必要となるオフィスの住所、電話やFAX番号をレンタルするサービスのことです。
レンタルオフィスとの違いは、レンタルオフィスは実際に働く空間を確保し、そこで仕事をすることができるのに対し、バーチャルオフィスは連絡先だけをレンタルするもので、オフィス空間そのもののレンタルは付いていません。

その分、賃料は格安で、銀座、渋谷、新宿、池袋といった東京の一等地を連絡先にしながら、月に数千円から数万円で借りることが可能。

郵便物や電話は指定した連絡先に転送してくれます。
また、会議室や応接室をレンタルできるバーチャルオフィスもあります。

会議室や応接室のレンタルは最短一週間で行えるため、すぐにオフィスが欲しい人、起業準備に入っている人などにおすすめです。

バーチャルオフィス人気の秘密

バーチャルオフィスのメリットは賃料の安さにあります。
東京の一等地を連絡先にできながら、レンタル料は月数千円から数万円です。

東京の真ん中にオフィスを持っているということで、取引先に与える信頼度もアップします。
また手軽に借りられるのも、バーチャルオフィスのメリットです。

一般的なオフィスだと、下見に訪れたり、契約や手続きのために現地や業者を何度も訪れなくてはなりませんが、バーチャルオフィスであればネットや書類の郵送で手続きが完了。
地方であっても実際に東京を訪れることなく、東京にオフィスを構えることが可能です。

実際は自宅で仕事をしていても、連絡先として自宅の住所や電話番号を公開するのは不安、という場合、バーチャルオフィスを使えばプライバシーをしっかり守れます。
会社登記をバーチャルオフィスで行えば、自宅を支店扱いにし、自宅の賃料などを経費として計上することも可能です。

バーチャルオフィスの注意点

起業を考えている人、起業したての人にとっては強い味方でもあるバーチャルオフィスですが、注意しておきたい点もいくつかあります。

バーチャルオフィスは連絡先だけを借りるものなので、実際に来客されると「あれ、表札がない？」ということも起こり得ます。

さらに、業者によっては、バーチャルオフィスで登記ができないこともあります。
その場合、法人の銀行口座開設、社会保険などの申請、許認可事業、融資などは審査が通らないため、難しいと心得ておきましょう。

デメリットもありますが、自分の仕事内容に照らし合わせてみて、デメリットがあまり生じないようならバーチャルオフィスがおすすめです。
業者によってサービス内容は異なるので、譲れないポイントを絞って探しましょう。