格安で住所貸しするバーチャルオフィスの注意点。サービスやサポート内容を確認しよう

「格安で住所貸しをしているバーチャルオフィスってあるの？」
「バーチャルオフィスって、安ければ安いほど良いの？」

費用面からバーチャルオフィスを検討している方は、このようなお悩みをお持ちではありませんか？

バーチャルオフィスは安価なことが特徴のひとつであるため、なるべく安く利用したいと考えるのは当然です。

そこで今回は、格安で住所貸しを行っているバーチャルオフィスについて、その実態や注意点をお伝えしていきます。

「住所貸し」バーチャルオフィスとは？

バーチャルオフィスとは、仮想のオフィス住所のことです。実際にオフィスとして使えるわけではありませんが、レンタルすることで、バーチャルオフィスを会社住所として記載したり、会社宛ての荷物をバーチャルオフィス住所で受け取ったり、ということができるようになります。

実際にオフィスとして使えない反面、通常のレンタルオフィスサービスよりも費用が安価であり、一般企業だけでなく個人事業主にも多く利用されています。

結論から言えば、格安で住所貸しを行っているバーチャルオフィスは存在します。
バーチャルオフィスのレンタルサービスは、提供している業者によって大きく価格が異なるため、月額数万円が必要になるものもあれば、月額5000円以下、安いサービスでは1000円前後でレンタルできるものもあります。

「住所を利用するだけなら、絶対に安いほうが良い」と考える方もいらっしゃるかもしれませんが、安易に格安バーチャルオフィスを契約してしまうと、後になって後悔してしまうかもしれません。

格安バーチャルオフィスのご利用をお考えの方は、通常価格のバーチャルオフィスとの違いをしっかりと把握してから検討することをおすすめします。

通常価格のバーチャルオフィスと格安バーチャルオフィスの大きな違いは、「オプションサービス」「登記の可否」です。

通常価格のバーチャルオフィスには「荷物受け取りサービス」や「電話代行」「電話番号貸与」など、事業に便利なオプションサービスがたくさん用意されています。

しかし、「格安バーチャルオフィス」と言われるような低価格のバーチャルオフィスには、そもそもオプションサービスがほとんどありません。

また、「格安バーチャルオフィス」を売り文句としていてオプションサービスも選べるものの、オプションを付けてしまうと結局、高額な費用が必要になってしまうサービスもあります。

その他、「荷物転送の頻度が低い」「受け取れる荷物の制限が多い」など、オプションサービス自体の質が低い場合もあるため、注意が必要です。

格安バーチャルオフィスの場合、オフィス住所が登記への記載に対応していない場合があります。
この場合、せっかく住所をレンタルしてもオフィス住所として登録することはできません。

個人事業主の方では「オフィス住所を自宅から変更したい」という理由でバーチャルオフィスを検討されることも珍しくありません。
しかし、登記ができないバーチャルオフィスをレンタルしてしまっては、無駄なコストだけが発生してしまうことになります。

利用したいオプションサービスが決まっている場合は、細かく内容をチェックしましょう。

バーチャルオフィスのオプションサービスとして代表的な「荷物受け取りサービス」ひとつとっても、業者によって細かなルールがあるため、よく調べずに利用してしまうと、後々「思っていたサービスではなかった」と感じてしまうかもしれません。

また、「オプションサービスは必要ない」と考えている方でも、一度は複数のバーチャルオフィス業者からオプションサービスをチェックしてみることをおすすめします。

もし可能であれば、レンタルする予定の住所に赴き、実際にチェックしてみると良いでしょう。
格安バーチャルオフィスの場合、しっかりとした運営が行われていないことも珍しくないため、住所を訪れた取引相手に迷惑をかけてしまうかもしれません。

オフィス住所として登録されているビルの立地や景観、受付スタッフの対応などを実際に見てみることで、「安心できるサービスかどうか」を確認することができます。

Karigoは、2006年からレンタル事業を行っているバーチャルオフィスの老舗です。
現在は全国62拠点に店舗を展開しており、都心、地方問わず、日本全国でご利用いただいております。

また、Karigoのバーチャルオフィスは、「住所貸し」としてのレンタルはもちろん、「荷物受け取り・転送」「電話代行」「電話転送」「電話番号貸与」など、豊富なオプションサービスが特徴です。

月額最低料金は3300円〜と、バーチャルオフィスの中でも比較的安価なため、企業様だけでなく個人事業主の方も、ぜひ一度ご確認ください。