バーチャルオフィス店舗詳細

LOCATION

バーチャルオフィス店舗詳細

バーチャルオフィス

大阪・中央(本町)

荷物店舗引取

提供可能プラン・貸スペース

定休日

引渡し割

○ 13時~18時

W

B

O

土日祝

  • BASIC INFORMATION

    基本情報

    提供住所(概要)

    大阪府大阪市中央区本町~

    提供住所(建物名)

    建物名 ○○号

    提供番号局番

    050-*

    最寄り駅
    • 中央線 本町駅 徒歩3分
    • 御堂筋線 本町駅 徒歩3分
    • 四つ橋線 本町駅 徒歩3分

    OFFER PLAN

    提供プラン

    WHITE

    ホワイトプラン

    入会金

    ¥5,500

    月額基本料金

    個人名/¥3,300  法人名・屋号/¥5,500

    BLUE

    ブループラン

    入会金

    ¥11,000

    月額基本料金

    ¥11,000

    ORANGE

    オレンジプラン

    入会金

    ¥19,800

    月額基本料金

    ¥16,500

    他社バーチャルオフィスからの移動の場合、実質入会金無料!! お申し込み

    SURROUNDING MAP

    周辺地図

    ※地図は実際の店舗住所とは異なります。

    > 大きな地図で見る

    バーチャルオフィス大阪・中央はどんなとこ?

    「西日本におけるビジネスの中心である大阪に拠点を置きたいけど、賃料も高いし、そもそも自分の仕事にオフィスは必要ないかもしれない…」そう考えている方におすすめなのがバーチャルオフィスの利用です。 バーチャルオフィスとは、業務スペースを使わずに、住所や電話番号のみが借りられるサービスのこと。これを利用すれば格安の出費で大阪の一等地に住所を持つことが可能です。ここでは、大阪でバーチャルオフィスを借りることのメリットを4つ紹介します。

    1.ビジネス街の住所で法人登記ができる

    会社の住所は企業の信頼性を担保するのに重要な役割を果たします。新規開業したばかりで、まだ顧客も取引先も確立していない場合は特にそうでしょう。バーチャルオフィスを利用すればビジネス街の住所で法人登記が可能。西日本最大の都市であり、今勢いを増している大阪市の住所で登記することはあなたのビジネスの信用度を高めることに貢献するはずです。また、関西圏で事業を行う場合でも大阪は有効ですし、地元が大阪である時もやはりバーチャルオフィスは、大阪で選ぶ人が多いのではないでしょうか?

    2.低コストで起業できる

    一昔前ならビジネスを始めようと思えば事務所を構える必要がありましたが、今はパソコン1つ・スマートフォン1つあれば場所を選ばずに商売ができる時代。バーチャルオフィス大阪を利用すれば従来事務所の設立・運営にかかっていたコストを大幅に削減できます。小型オフィスを借りるにしても、大阪市内主要エリアの坪単価は1万円前後。20坪のオフィスだとして、月額20万円近くはかかることが予想されます。対してバーチャルオフィスの利用料金は5,000円から高くても2万円以内に収まるのが一般的。

    バーチャルオフィスは、
    住所貸しのみ
    荷物受け取り
    電話転送
    電話対応代行

    など、貸主やプランによってサービス内容に差があり、それに応じて利用料が左右します。「最低限の住所貸しのみで構わない」という場合なら、そのぶん利用料も安くなります。より上位の電話対応代行のサービスを利用するにしても、実店舗を構えるよりは、イニシャルコスト・ランニングコスト共に格段に安く済ませることができます。

    3.満員電車のストレスともおさらば

    通常のオフィスと違って決まった場所に出社する必要もないため、満員電車に乗らずに済むというのもバーチャルオフィスを利用する大きなメリットです。何と言ってもなんば駅や新大阪駅などは西日本最大のターミナル駅。1日の平均乗降客数は250万人にものぼります。通勤ラッシュのピーク時の混雑は東京のそれほどではないものの、150%近い乗車率になります。新大阪駅は、地元の方は使用されないかもしれませんが、そこから地下鉄へ行く場合など、通常のオフィス勤務なら満員電車は避けられないといえるでしょう。

    4.プライバシーを守れる

    住所貸しはもちろんのこと、バーチャルオフィスでは転送電話や電話代行といった、いわゆる電話番号の貸出のサービスがあります。これを利用すれば自宅で業務を行う場合でも、各種登録やウェブサイト等に自宅もしくは携帯電話の番号を記載せずともよく、個人情報を守ることができます。会社の信用度という観点から見ても、企業の連絡先が携帯番号しかないのと比べてオフィス用の電話番号がある方が望ましいでしょう。

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